技術者として活躍したいという強い希望をもち、専門各分野の製品や技術に興味関心をもっていることが大切です。工学は自然科学を応用する学問ですので、数学や理科が好きな人に向いています。また、技術者の仕事はチームで行うことがほとんどです。勉強を友達同士で教え合ったり、実験や実習をグループで協力して取り組むことができる人が向いています。また、建築学科では、これらに加えて、造形やデザインなどの芸術的センス、ライフスタイルや伝統文化などの個人的・社会的な生活習慣への関心をもっていることが望ましいです。

1年生ではコンピュータの授業のほかに、専門分野の概要理解や学習動機付け、技術者としての心構えを習得するための導入科目があります。また、工具・器具を使う基本スキルや、基本的な作図法などを習得する実習科目があります。入学時に専門的知識が全くない人も、問題なく専門の学習を始められるようになっています。実験・実習科目は各学年で開講されており、学年が進むにつれて難易度が上がります。基礎技能の習得や教室で学んだ知識の確認だけでなく、創造性・チームワーク力・リーダーシップも培います。座学では、一般科目の数学・物理を基礎として、専門各分野の理論を学びます。その演習を通じて、専門知識だけでなく、数学・物理をより深く理解できるようになります。高学年になると高度な内容を学習し、各種の現象を数式で表現できるようになり、それを応用した装置や構造物の設計ができるようになります。5年生では、教員ひとりに数名の学生が配属され、1年間を通じて一つのテーマを追求する卒業研究に取り組みます。優れた成果が得られた場合は、国内外の学会で発表する学生もいます。

本校はアクティブラーニングに積極的に取り組んでいます。入学後、1年生全員向けに「アクティブラーニング入門」の授業が行われます。この授業は、高専での授業の学び方だけでなく、これから自分で様々なことを学んでいくための、「学び方を学ぶ」授業でもあります。さらに、グループで学んだりグループで課題を解決するための方法も学ぶ授業となっています。この授業を受けた後、2年生からは「Co⁺work」（コ・プラスワーク）という授業が行われます。この授業は特に、優れた取り組みとして評価されており、毎年、日本全国のほか海外からも、多くの教育関係者が視察に訪れるほどです。この授業は、2〜4年生の3学年の全学科、合計12学級の合同授業で、学年学科が入り交じった13名前後の学生が一つのグループになって1年間活動します。グループごとに自分たちでテーマを決めて計画を立て、実行し、成果をまとめるプロジェクト学習型の授業です。スーパーサイエンスハイスクールなどの探求活動では、自分自身でテーマを選んで、調査研究を進めていくことで、思考力・判断力・表現力の育成が図られます。また、探求活動は教科学習や大学受験勉強にも役立つとされています。探求活動が個人の活動であることと比較すると、本校の「Co⁺work」はグループの活動であること、しかもそれが3学年にまたがることが最大の特徴です。扱うテーマは社会的問題の解決だけでなく、地域社会や幼児・児童・生徒・高齢者に役立つことを目指しています。教育目的としては協働力の育成を最も重視しており、どのような知識を得るかではなく、自分の知識・スキル・能力をチームや社会に役立てる方法を、さまざまな人々との活動を通じて実践的・体験的に学ぶことが、この授業のねらいです。知識をもっていることは必要なことですが、社会で活躍するためには協働力を中心とした人間関係の能力が最も重要な要素だからです。 →詳しくはアクティブラーニングのページへ

本校では90％以上の学生が5年で卒業していきます。登校して授業を受ける、課題を期限内に提出する、少なくとも定期試験期間は勉強するといった学生として最低限のことができていれば、留年の心配をする必要はありません。また、成績不振者には学力補充指導を行っています。

別の分野に興味関心が移ってしまった場合のほか、残念ながら、専門分野への適性に自信を失ったり、本校の校風に合わなかったりして、途中退学する人もいます。3年生を修了していると大学・短大・専門学校を受験する資格が得られます。1年生または2年生修了で進路変更する場合は、他校への転学や、高等学校卒業程度認定試験を受けて大学等へ進学する道があります。また、本校には1年生修了時と2年生修了時に別の学科へ移籍することができる制度があります。ただし、勉強していない専門の基礎を自分自身で習得する必要があるため、学科内成績順位が10位以内という条件があります。この制度を利用する学生は数年にひとりくらいの割合です。5年生で卒業すると大学へ編入することができますが、編入先は所属学科の関連分野に限定されているわけではありません。理学部・農学部などの理系学部のほか、経済学部などの文系学部へ編入学することも可能です。

最近は工学分野への女性の進出がめざましく、全国の大学・高専でも女子の入学者が増えてきています。過去数年間では、本校入学者に対する女子学生の割合は30%を超えています。

3年生以下で運転免許を取得しようとする場合、保護者の方とよく相談してから取得してください。自動車・自動二輪車及び原動機付自転車での登下校や学校行事・課外活動等に参加する場合も車両の使用は禁止している他、自宅等においても火急の事態以外には原則として車両の運転は控えてください。服装は自由ですが、時と場所を考えて適切な服装をすることを求めています。

1～3年生については、土、日、祝を含み原則として禁止しています。アルバイトをすることにより学習時間不足となり、授業が理解できなくなり、学習意欲を喪失してしまうことを避けるためです。低学年（1～3年生）の間は、幅広い教養・知識を身につけると同時に、専門教育の基礎を学ぶための大切な時期であり、その貴重な時間を、勉学に課外活動にと有効に活用して欲しいと願っています。ただし、家庭の経済的理由や起業等自己鍛錬の益となる場合には、許可することがあります。なお、夏休み、冬休み、春休みの長期休業中のアルバイトについては、保護者のご判断にお任せしています。

所持していることが望ましいです。校内はWi-Fi環境が整備されており、教職員から学生への連絡にメールを多用しています。また、気象警報による休校や公共交通機関の乱れ等による授業開始時刻の変更などについて、メールによる一斉送信を活用しています。課外活動でもLINEなどのSNSを使用している部・同好会が多いです。大変便利な機器ですが、それらの使用にあたっては、マナーを守るとともに、犯罪被害に遭わないように、十分に注意してください。教員の指示なく授業中に使用することや、誹謗中傷などの相手へ精神的苦痛を与える行為、さらに、海賊版ソフトウエアの使用や著作権侵害、個人情報や非公開の公的情報の漏洩などに対しては、影響の深刻度に応じて懲戒処分や教育的指導を行います。

本校では、身体的負荷が大きくなりすぎることや、十分な練習をせずに試合に出場することで怪我をするといったことがないように、体育系の部・同好会同士での兼部を禁止しています。文化系の部・同好会同士、あるいは体育系と文化系の組み合わせであれば兼部の制限はありません。また、本校には部・同好会以外にも、学生会（執行部）・高専祭実行委員会のほか、学生プロジェクトによるさまざまな団体がありますが、これらも文化系の部・同好会と同様の扱いで、ひとりの学生が所属する団体数に制限はありません。勉学や健康の維持・増進に努めながら、自分自身がやりたいことを見つけてチャレンジしてください。

遠距離の新入生を入寮対象として入学当初に入寮の募集を行っています。低学年の相部屋をはじめとした共同生活、食事・点呼などの日課、寮祭・スポーツ大会などの行事を通して、自律性・協調性・社会性の涵養をはかるところに学生寮の特徴があります。 →詳しくは学生寮のページへ

在寮確認のための点呼を、22時から行っています。また、22時から7時までは、緊急時を除いて出入りできなくなります。

火災防止と電気容量制限のため、また、学習環境維持のため、以下の物品の持ち込みを禁止しています。なお、これら以外にも、新製品の開発・販売によって新たな機器を禁止対象とすることもあります。電気ストーブ、石油ストーブ、セラミックファンヒーター、ホームコタツ、電気カーペット、クーラー、冷風機、除湿機、電子レンジ、ホットプレート、カセットコンロ、炊飯器、冷蔵庫、テレビ、ビデオ、ゲーム機器(コントローラを含む。小型は除く。）、楽器（小型は除く）。また、ドライヤーを除く電気機器については100w以上のものについて持ち込みを制限しています。なお、寮内各居室には冷暖房設備が設置されており、無線Wi-Fi環境も整備されています。

→詳しくは学寮経費のページへ

入学料は84,600円、授業料は234,600円（年額）です。在学中に授業料改定が行われた場合には、改定時から新授業料が適用されることになっています。 その他に、教科書などの教材費、学生会費や後援会費、旅行費用などが必要です。また入学時には、体操服・実習服・電卓・製図道具などを購入していただくことになります。
→詳しくは学費・諸経費のページへ

保護者の所得に応じて、１～３年生は高等学校等就学支援金、４・５年生、専攻科生は高等教育の修学支援新制度による授業料減免および給付奨学金が支給される場合があります。また、学資負担者の失職等により、著しい家計の急変があった場合や、保護者が申請前の一定期間に亡くなったり風水害等の災害を受けて、入学料や授業料の納付が非常に困難な場合は、申請に基づき選考の上、入学料・授業料の全額または半額を免除されることがあります。 人物・学業ともに優れ、経済的理由で修学が困難な学生は、独立行政法人日本学生支援機構のほか、地方公共団体や民間団体が給付・貸与する奨学金に申請することができます。 →詳しくは奨学金・授業料免除のページへ

本校は国立の学校なので、在学中・卒業の中学校または義務教育学校の所在地には制限はありません。どこの都道府県の方でも、また海外の日本人学校等の方でも受験可能です。また、合否判定における調査書の扱いについても、所在地による差はありません。在学生における兵庫県出身者の割合は約72%で、県外では、近畿地区のほか、北海道や九州・沖縄地区など、全国各地から入学していただいています。なお、「学力選抜」においては、出願する高専に関係なく全国にある51の国立高専等で受験が可能な「最寄り地等受験制度」を導入しています。　→詳しくは機構本部のページへ

兵庫県では、高専および公立高校の合格者はその学校へ入学することが通例です。そのため、本校は合格者を多めに発表することはしていませんので、合格者に対して、入学確約書の提出を求めています。提出期限までに提出いただけなかった場合は、入学の意思がないものとして取り扱います。